人材開発・採用

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人材育成の基本コンセプト

ムサシは2038年に向けて、「Go Far Beyond!」のビジョンを新たに掲げ、ムサシフィロソフィーを基軸に「地球と人が豊かに共存できる世界」を目指し、一人ひとりが冒険者となりまだ見ぬ未来へ歩み始めました。
時代や事業環境の変化に適応し、イノベーションを生み出し続ける組織を実現するために、当社では「自律的に変革に挑戦し、常に自己研鑽に励むことができる志の高い人財(=自律したプロ人材)」の育成を目指しています。
「自律したプロ人材」を新たな育成方針に掲げ、”主体性・自立性をベースに、個々人が能力を開発していく組織風土を醸成”し、”ムサシフィロソフィー、経営方針(ビジョン)を正しく理解し、展開することを担い得る人財の輩出”に向けて、教育体系の刷新をする等様々な取り組みを始めています。
フィロソフィーは私たちの人財のコアコンピテンシーとして育成の要にしていきながらも、今後はビジョンを達成するための重点育成テーマを掲げて、新たにイノベーションやデジタル領域での能力開発機会を積極的に与えていきます。
また、今までの年功序列に合わせた階層別研修を最小限とし、2022年度からは従業員の自主性を尊重した、手上げ式の選択型研修に形を変えて、各自が学びたい時に学ぶテーマを選ぶことができるプログラムを整備致しました。

自律型人材育成に向けた上司・部下のコミュニケーション

自律したプロ人材の育成にあたっては、まずは従業員自身が主体的に自身のキャリアに向き合う機会を与えることが重要であると考え、今の仕事内容・職場環境や希望するキャリアについて上司とコミュニケーションを行う制度を取り入れています。コミュニケーションを通じて、従業員が目指したいキャリアと上司からの期待のベクトル合わせしていき、その上で一人ひとりに合った、様々な能力開発の機会を提供していけるよう努めています。20代の若手層には、キャリア研修の受講機会も与えて、中長期的にキャリアを描けるよう支援しています。
なお、人材育成方針の見直しを受けて、ミドルマネジメント層全員を対象とした、部下育成力強化研修を実施しています。

上司・部下のコミュニケーション

CDP図

コンピテンシー開発

各専門領域におけるスキルアップ以外にも、2021年度より階層別コンピテンシーを開示し、コンピテンシー開発に向けた自律型の研修および人事評価を新たに導入しました。コンピテンシー開発の進捗については、年1回評価をし、本人にフィードバックすることで自身のレベルの把握や新たな目標設定を行い、従業員が継続して自律的な成長をしていくことが出来る仕組みを整備しています。

従業員代表との対話

持続的な発展のためには、従業員の考えに耳を傾け、継続的な意見交換をしていくことが不可欠であると考えます。そのため当社では、従業員代表としての労働組合との対話を重要視しています。従業員のニーズを受け止め、より良い労働環境を醸成していくために、毎月の労使協議会をはじめ、定期的に開催する各種委員会などの場で本音の議論を重ね、労働条件や安全衛生、福利厚生等に関わる様々な制度を改善・導入しています。

労使協議の様子写真
労使協議の様子写真

各専門領域での教育体系図

フィロソフィーの体現

  • コンピテンシー開発研修

Our Way(行動指針)を基に、レベル別にコンピテンシー(期待⾏動)を設定しています。このコンピテンシーが評価基準ともなるため、各自が次のレベルを目指して必要なコンピテンシーの開発に取り組めるよう選択型の研修を提供しています。一部の研修は、昇級・昇格時の必須要件として必修化しています。

ビジョンへの挑戦

  • 重点育成テーマ別研修

変革への挑戦者を生み出すために、必要なスキル・知識を身につけられるよう、テーマ別の研修を新たに導入しています。

その他

  • 目的、職能別研修

各事業部が主幹部門となり、専門知識・技能を習得するために実施している研修です。

教育体系図

教育体系図

中核人材の登用、多様性の確保についての考え方と目標

ムサシは、多様性を尊重し、性別、年齢、国籍、障がいなどにかかわらず、公正・公平な人材採用・登用の推進に取り組んでいます。
外国人・女性の管理職への登用につきましては、候補となる人材の全従業員に占める比率が小さいため、現時点では数値目標を定めるには至っておりません。引続き、母集団となる候補人材確保に向けた採用強化を通じて、母集団の形成を図るとともに、人材育成に取り組み、活動の推進を図っていきます。また、当社単体での管理職に占める中途採用者比率は約50%となっており、今後も中途採用か否かにかかわらず、能力等に応じた公正・公平な人材登用を行う方針です。
なお、ムサシグループ全体では、日本以外にも世界13の国で約1.3万人が働いており、現地での登用や採用を通じて、多様な人材を確保していきます。トップマネジメントの外国人比率は40%です。