人材育成と職場づくり

「人を大切にすることが
企業の根幹」
であるという考えに基づき、
創造性豊かな人材の育成と、職場環境の改善に取り組んでいます。

人材育成の基本コンセプト

自立した個々人を育成すると共に公平・信頼の土壌に立って総合力の発揮を促す

当社は「自立した個々人を育成すると共に公平・信頼の土壌に立って総合力の発揮を促す」という基本コンセプトに基づき、従業員一人一人が「自由な発想」で「主体的な行動」をし、「結果について責任を持つ」ことで成長できるよう人材育成を行っています。
従業員には、「ムサシフィロソフィー」の理解を深め、行動に結びつけるためのフィロソフィー研修など、階層や目的に応じて様々な研修の機会が用意されています。

人材育成の基本的な仕組み

力量の目標設定と測定

2WAYコミュニケーション強化に向けたコーチング研修
2WAYコミュニケーション強化に向けたコーチング研修

従業員の各専門領域における力量を伸ばし、個々人の成長を後押ししていくために、当社では各専門領域ごとに必要な力量を明確に定義しています。従業員はその定義を基に、自身が習得すべき力量目標を設定し、業務や自己学習を通じて力量を高めていきます。また力量の伸長具合を年1回測定することで、自身の力量の現状把握や新たな力量目標の設定を行い、従業員が継続して自己成長していくことができる仕組みを整備しています。

2WAY

上司・部下の信頼関係を強め、部下の成長の促進や、評価の納得性・透明性を向上させるため、当社では「2WAY」と呼ばれる上司と部下の面談を半期に1回実施しています。2WAYを通じ、上司から部下へは期待や成長への助言を、部下から上司へは自身のキャリアプランや要望を、また双方で業務目標や前述の力量目標の設定を行い、双方向の意思疎通を実現しています。

教育体系図(概要)

教育体系図(概要)教育体系図(概要)
  • 階層別教育
    若手リーダー研修
    若手リーダー研修

    各等級・役職に求められる知識・能力 の向上に向け、新入社員教育・昇格者 研修・マネジメント研修などの教育を 実施しています。

  • グローバル教育
    英語スキル研修
    英語スキル研修

    グローバルで活躍するために必要な異 文化コミュニケーション研修や英語力 向上のための教育や自己啓発支援を実施しています。

  • 技術・技能教育
    技能検定の受験者と合格率推移
    技能検定の受験者と合格率推移

    ものづくり企業にとって不可欠な技 術・技能教育を重視し、国家検定制度 である技能検定合格に向けた技能士の 養成を積極的に行っています。

働きがいのある職場づくり

多様な働き方への支援

有給休暇取得状況
有給休暇取得状況
有給休暇取得促進への取り組み

労使で協力し、有給休暇取得促進に取り組んでおり、高い取得率で推移しています。また、消化しきれなかった有給休暇日数を一年ごとに積み立て、私傷病や家族介護の為に使用できる「療養特別有給休暇制度」を設けています。

育児休業の利用状況
育児休業の利用状況
育児休業の利用状況

子育て中の従業員を支援する為に、「育児短時間勤務制度」を設け、小学4年生の始期に達するまでの子を養育する場合は、条件を満たせば何年でも制度を利用できます。また、年次有給休暇とは別に、小学校就学前の子の看護・通院などの際に取得できる「看護休暇制度」も設けています。
また、育児と同様に、ご家族の介護のための「短時間勤務制度」、「介護休暇制度」及び「介護休職制度」を設けており、仕事と家庭の両立を支援しています。

定年後再雇用制度の利用状況
定年後再雇用制度の利用状況
定年後再雇用

当社では、定年を60歳としていますが、心身共に健康で勤労意欲のある方が引き続き就労できる「定年後再雇用制度」を設けており、定年後再雇用者数・再雇用率共に上昇傾向となっています。希望者は65歳まで就労可能で、フルタイム勤務や週3日勤務等の勤務形態で働くことができ、長年培われた能力を活かし、定年退職後も引き続き活躍しています。

労働安全衛生と健康管理

安全衛生管理組織図
安全衛生管理組織図
労働安全衛生に関する基本的な考え方

当社では、「安全なくして生産なし」を労働安全衛生活動の基本理念とし、「安全で健康に働ける職場づくりが、企業存続の根幹」と位置付けています。労災撲滅のため、再発防止対策の共有に留まらず、気づき力(危険予知)向上のため、社内で危険予知のトレーナーを養成し、様々な安全教育プログラムを推進し、重大災害や事故の減少に結び付けています。

安全衛生パトロールの様子
安全衛生パトロールの様子
労災防止と安全衛生活動の推進体制

「安全で健康に働ける職場」を目指して、労働災害防止と就業環境の向上のために、生産統括役員を委員長とする中央安全衛生防災委員会を中心に全社横断的に安全衛生活動を推進しています。各工場ごとの安全衛生防災委員会に加え、本社には製造領域、技術領域、間接(事務)領域の部会を設置しています。
各委員会では、各レベル・領域に合わせた活動の展開、発生事案の対策・対応の実施、安全衛生の現場パトロール、情報共有などを行っています。また、全ての委員会に労働組合メンバーが参加することで、各現場の作業者に寄り添った視点からの意見を反映しやすくしています。

労使協議の様子
労使協議の様子
従業員代表との対話

当社の持続的な発展のためには、従業員の考えに耳を傾け、継続的な意見交換をしていくことが不可欠であると考えます。そのため当社では、従業員代表としての労働組合との対話を重要視しています。従業員のニーズを受け止め、より良い労働環境を醸成していくために、毎月の労使協議会をはじめ、定期的に開催する各種委員会などの場で本音の議論を重ね、労働条件や福利厚生等に関わる様々な制度を改善・導入しています。また、従業員意識調査を定期実施しています。調査結果から明らかになった課題は、各部門の事業計画に反映することで、労働環境の改善を図っています。

詳しい情報はサステナビリティ
レポートからご覧いただけます。